杉山大志a、 野村浩二a、 岡芳明b、 岡野邦彦b、 加藤康子b、 戸田直樹b、 中澤治久b、 南部鶴彦b、 平井宏治b、 山本隆三b、 小島正美c、 澤田哲生c、 田中博c、 室中善博c、 山口雅之c、 渡辺正c
a:本計画の全体を共同で編著。b:本計画の一部を執筆した。c:本計画を読み主旨に賛同。
杉山大志（すぎやま・たいし）
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹。東京大学理学部物理学科卒業、工学部物理工学修士。温暖化問題およびエネルギー政策を専門とする。経済産業省産業構造審議会等の委員、国連気候変動に関する政府間パネル（IPCC）、米国ブレークスルー研究所フェロー、慶應義塾大学特任教授、国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）技術委員、公益財団法人 地球環境産業技術研究機構（RITE）イノベーション・投資促進検討WG主査等を歴任。産経新聞「正論」レギュラー執筆者。著書に『地球温暖化問題の探究：リスクを見極め、イノベーションで解決する』（デジタルパブリッシングサービス 2018年）、『地球温暖化のファクトフルネス』（電子書籍出版代行サービス 2021年）、『メガソーラーが日本を救うの大噓』（宝島社 2022年）、『亡国のエコ』（ワニブックス 2023年）等多数。
分担：本計画の全体を共同で編著。本計画の全ての内容に同意する。
野村浩二（のむら・こうじ）
慶應義塾大学産業研究所 所長・教授。慶應義塾大学商学部卒業、商学研究科修士課程修了・博士課程単位取得退学。博士（商学）。1996年慶應義塾大学産業研究所助手、2003年同准教授、2017年より教授。この間、ハーバード大学ケネディスクールCBGフェロー、OECDエコノミスト、国際機関アジア生産性機構PDBプロジェクトマネージャー、日本政策投資銀行設備投資研究所客員主任研究員、内閣府経済社会総合研究所客員主任研究官、経済産業研究所ファカルティフェロー、国連経済社会局コンサルタント、経団連21世紀政策研究所研究主幹、公益財団法人 地球環境産業技術研究機構（RITE）経済分析WG主査等を歴任。著書に『資本の測定―日本経済の資本深化と生産性』（慶應義塾大学出版会 2004年）、『日本の経済成長とエネルギー：経済と環境の両立はいかに可能か』（慶應義塾大学出版会 2021年）、Energy Productivity and Economic Growth—Experiences of Japanese Industries, 1955–2019（Springer 2023）等。
分担：本計画の全体を共同で編著。本計画の全ての内容に同意する。
岡芳明（おか・よしあき）
東京大学名誉教授。前・内閣府原子力委員会委員長。東京大学工学部原子力工学科卒業、工学系研究科修士課程・博士課程修了。博士（工学）。1974年東京大学工学部助手（原子力工学研究施設）、講師、助教授を経て、1989年教授。東京大学で原子力工学の研究教育に従事。東大原子炉施設の運営管理と共同利用も担当した。専門分野は原子炉設計工学。考案した超臨界圧軽水炉は第四世代原子炉として世界で研究されている。2005年に原子力工学研究施設の教員定員を母体に、原子力国際専攻と原子力専攻（専門職大学院）の設立を主導。2007年に原子力分野の文部科学省グローバルCOEプログラム代表者。2010年に東京大学を定年退職し、早稲田大学理工学術院共同原子力専攻の設立と運営に従事。2014年から2020年まで原子力委員会委員長。以来、原子力発電と社会との接点の課題を検討している。日本原子力学会会長（2008年）、米国原子力学会理事（2001–2004年）。著書に『原子炉設計』（オーム社 2010年）、Super Light Water Reactors and Super Fast Reactors（Springer 2010）等。研究論文は約200編。
分担：「II.2 原子力の最大限の活用」においてII.2.1節からII.2.5節までを執筆。
岡野邦彦（おかの・くにひこ）
元慶應義塾大学理工学部教授。東京大学工学部原子力工学科卒、同大学院博士課程修了。東芝 研究開発センター、電力中央研究所での核融合研究開発を経て、2011年から日欧協力で設立された国際核融合エネルギー研究センター副事業長・原型炉設計活動リーダー、2013年から慶應義塾大学理工学部特任教授、2017年慶應義塾大学理工学部機械工学科教授。2022年より同大学訪問教授。著書に『核融合エネルギーのきほん』（誠文堂新光社 2023年）、『人類の未来を変える核融合エネルギー』（C&R研究所 2016年）、『プラズマエネルギーのすべて』（日本術業出版社 2007年）等多数。
分担：「II.6.4 核融合は原型炉への2兆円の投資の時機にある」を執筆。
加藤康子（かとう・こうこ）
一般財団法人 産業遺産情報センター センター長。1959年東京生まれ。慶應義塾大学文学部卒。ハーバード大学ケネディスクール都市経済学修士課程修了。国内外の企業城下町の研究に取り組みながら、「明治日本の産業革命遺産」の世界文化遺産登録で中心的役割を果たす。2015–2019年内閣官房参与。一般財団法人 産業遺産国民会議 専務理事。著書に『産業遺産：地域と市民の歴史への旅』（日本経済新聞出版 1999年）、『EV推進の罠』（ワニブックス 2021年）等。
分担：「II.5 内燃機関で自動車産業を振興する」を執筆。
戸田直樹（とだ・なおき）
東京電力ホールディングス株式会社経営技術戦略研究所チーフエコノミスト。1985年東京電力（現東京電力ホールディングス）入社、企画部、国際部、外務省経済局派遣、電力中央研究所派遣（経済社会研究所上席研究員）、経営技術戦略研究所経営戦略調査室長等を経て、2016年より同チーフエコノミスト。現在に至る。著書に『エネルギー産業の2050年 Utility 3.0へのゲームチェンジ』（日本経 済新聞出版 2017年）、『カーボンニュートラル実行戦略－電化と水素、アンモニア』（エネルギーフォーラム社 2021年）、『未来のための電力自由化史』（日本電気協会新聞部 2021年）、『エネルギー産業2030への戦略 Utility 3.0を実装する』（日本経済新聞出版 2021年）等。
分担：「II.8.1 震災前の電力システム改革」および「II.8.2 震災後の電力システム改革」を執筆。
中澤治久（なかざわ・はるひさ）
東京大学工学部電気工学科卒業後、1981年東京電力に入社。主に火力電源の計画・運用・保守に携わる。同社志木支社長、千葉火力発電所長、環境部部長代理を経て、2016年から2023年まで一般社団法人 火力原子力発電技術協会 専務理事。
分担：「II.3.3 火力発電インフラの充実」および「II.4.5 送電線、揚水発電、蓄電池による対応の限界と費用」を執筆。
南部鶴彦（なんぶ・つるひこ）
学習院大学名誉教授。東京大学経済学部卒業、同大学院経済学研究科博士課程満期退学。1970年武蔵大学経済学部助手、1973年専任講師、1975年助教授、1976年9月学習院大学経済学部助教授、1979年教授、2013年定年となり名誉教授。1978–1980年ルヴァン大学経済学部客員教授。著編書に『産業組織と公共政策の理論』（日本経済新聞社 1982年）、『テレコム・エコノミクス 競争と規制のメカニズムを探る』（日本経済新聞社 1986年）、『エナジー・エコノミクス 電気・ガス・石油：理論・政策融合の視点』（日本評論社 2002年）、『電力自由化の制度設計 系統技術と市場メカニズム』（東京大学出版会 2003年）、『クリーンエネルギー国家の戦略的構築 二十一世紀の電気文明時代を生きる知恵』（財界研究所 2012年）、『エナジー・エコノミクス 電力システム改革の本質を問う 第2版』（日本評論社 2017年）等多数。
分担：「II.8 電気事業制度を垂直統合型に戻す」においてII.8.3節からII.8.7節までを執筆。
平井宏治（ひらい・こうじ）
経済安全保障アナリスト。株式会社アシスト代表取締役。大手電機会社、外資系証券会社、国内M&A会社、メガバンク系証券会社、外資系会計アドバイザリー株式会社で勤務後、株式会社アシスト設立。M&Aアドバイザリー業務を手掛ける傍ら、日本の尊厳と国益を護る会、上場企業などで講演多数。著書に『新半導体戦争』（WAC 2024年）、『メガソーラーが日本を救うの大嘘』（宝島社 2022年）、『経済安全保障のジレンマ』（扶桑社 2022年）、『トヨタが中国に接収される日』（WAC 2022年）、『経済安全保障リスク』（育鵬社 2021年）ほか。ネット番組「あさ８」、「デイリーWiLL」、「文化人放送局」などに出演。早稲田大学大学院ファイナンス研究科 修了。
分担：「II.6.6 ウイグル人権問題に関する経済安全保障」および「II.6.7グリーン経済安全保障」を執筆。
山本隆三（やまもと・りゅうぞう）
国際環境経済研究所副理事長兼所長、常葉大学名誉教授。香川県生まれ。京都大学工学部卒、住友商事入社。石炭部副部長、地球環境部長等を経て、2008年プール学院大学（現桃山学院教育大学）国際文化学部教授。2010年富士常葉大学（現常葉大学）経営学部教授。2021年常葉大学名誉教授。財務省財務総合政策研究所「環境問題と経済・財政の対応に関する研究会」委員、経済産業省「産業構造審議会環境部会 地球環境小委員会 政策手法ワーキンググループ」臨時委員、国連気候変動に関する政府間パネル（IPCC）第5次評価レポート査読者などを歴任。現在、経済産業省「JCM実現可能性調査（FS）採択審査委員会」委員、日本商工会議所及び東京商工会議所「エネルギー環境委員会」学識委員などをつとめている。著書に『経済学は温暖化を解決できるか』（平凡社新書 2010年）、『間違いだらけのエネルギー問題』（Wedge社 2022年）等多数。
分担：「II.6.8 洋上風力発電が日本を貧しくする」を執筆。
小島正美（こじま・まさみ）
科学ジャーナリスト。「食品安全情報ネットワーク」共同代表。1951年愛知県犬山市生まれ。1974年愛知県立大学外国語学部（英米研究科）卒業。同年毎日新聞社入社。サンデー毎日、松本支局などを経て、1987年から東京本社生活報道部に配属。食の安全、環境問題、医療・健康問題を担当。2018年退職。東京理科大学非常勤講師、食生活ジャーナリストの会代表、農林水産省など各種審議会委員を歴任。著編書に『誤解だらけの遺伝子組み換え作物』（エネルギーフォーラム 2015年）、『メディアバイアスの正体を明かす』（エネルギーフォーラム 2019年）、『みんなで考えるトリチウム水』（エネルギーフォーラム 2021年）、『フェイクを見抜く』（ウエッジ出版 2024年）等多数。
分担：本計画の全体を読み同意する。
澤田哲生（さわだ・てつお）
エネルギーサイエンティスト。1957年兵庫県生まれ。京都大学理学部物理学科卒業後、三菱総合研究所に入社。ドイツ・カールスルーエ研究所客員研究員をへて、東京工業大学ゼロカーボンエネルギー研究所（旧原子炉工学研究所）助教（2022年3月まで）。専門は原子核工学。著書に『誰でもわかる放射能Q&A』（イーストプレス 2011年）、『誰も書かなかった福島原発の真実』（ワック 2012年）、『御用学者と呼ばれて』（双葉社 2013年）、『原発とどう向き合うか―科学者たちの対話2011~'14』（新潮社 2014年）、『やってはいけない原発ゼロ』（エネルギーフォーラム 2020年）等。
分担：本計画の原子力に関する部分を読み同意する。
田中博（たなか・ひろし）
筑波大学名誉教授。筑波大学第一学群自然学類卒業、同地球科学研究科中退、米国ミズリー大学コロンビア校大気科学教室博士課程修了、1988年Ph.D取得。1981年ミズリー大学大気科学教室主任研究員。1988年アラスカ大学地球物理学研究所助教。1991年筑波大学地球科学系講師。2001年同助教授。2005年同教授。2018年生命環境科学研究科長。2023年定年となり名誉教授。1994–2016年日本気象学会常任理事。気象集誌編集委員長。SOLA創刊号編集委員長。著書に『偏西風の気象学』（成山堂 2007年）、『地球環境学』（古今書院 2007年）、『はじめての気象学』（放送大学教育振興会2015年）、『地球大気の科学』（共立出版2017年）、Modal View of Atmospheric Variability（Springer 2020）、高校教科書『地学基礎』（実教出版 2012–2024年）、NHK高校講座『地学』（放送講師 1995–2004年）、放送大学『はじめての気象学』（放送講師 2015–2024年）等。
分担：「II.10 CO2排出総量を制約としない」を読み同意する。
室中善博（むろなか・よしひろ）
大阪大学基礎工学部化学工学科卒業、同大学院基礎工学研究科修了、化学工学修士、千代田化工建設に入社、MIT留学CAESフェロー。環境や石炭液化設備の技術開発・プロセスシミュレーション・設計、技術協力等に携わる。1990年アプライドマテリアルズ・ジャパンに入社、CVDやリスクマネジメント担当、万有製薬では新型インフルエンザ等のリスク対策に従事。2009年以降、千代田化工建設等で石炭ガス化、水素、炭素関連の内外調査や研究を行う。2016年に技術士事務所を開設、技術士（環境部門）。共著に『半導体工場ガス事故の実態と環境安全対策』（サイエンスフォーラム 1998年）、『PRTR推進実務マニュアル』（通産資料調査会発行 2001年）、『国際環境関連法規制ハンドブック（CD-ROM）』（（社）日本半導体製造装置協会 2003年）等、論文に「地球温暖化と我が国におけるカーボンリサイクルの動き」（月刊『技術士』2020年）等。
分担：本計画の全体を読み同意する。
山口雅之（やまぐち・まさゆき）
元大阪府警警視。静岡県函南町「軽井沢のメガソーラーを考える会」、「全国再エネ問題連絡会」の共同代表として、大規模太陽光発電所など再生エネルギー施設の建設計画を巡り、自然環境や住民生活への影響を無視した開発に異を唱える市民活動を牽引。
分担：本計画の全体を読み同意する。
渡辺正（わたなべ・ただし）
東京大学名誉教授。東大工学部工業化学科卒業、同大学院工学系研究科博士課程修了、工学博士（1976年）。専門は生体機能化学（光合成の分子機構など）。東大工学部助手を経て1985年生産技術研究所講師、1986年助教授、1992年教授（2006–2008年副所長）、2012年に定年退職。2012–2020年東京理科大学教授。1979–1980年西ドイツ（当時）Fritz Haber研究所研究員、2006–2007年日本化学会副会長。著訳書は『電子移動の化学』（朝倉書店 1996年）、『電気化学』（丸善出版 2001年）、『「地球温暖化」神話』（同 2012年）、『アトキンス 一般化学』（東京化学同人 2014年）、『「地球温暖化」狂騒曲』（丸善出版 2018年）、『「地球温暖化」の不都合な真実』（日本評論社 2019年）、『「気候変動・脱炭素」14のウソ』（丸善出版 2022年）、『アインシュタイン回顧録』（筑摩書房 2022年）、『奇跡の薬16の物語』（化学同人 2024年）など200点余。
分担：本計画の科学面に同意する。
（経歴は2024年4月時点）